Stakeholder Theoryステークホルダー理論

中核的な問い

企業の目的は株主利益の最大化なのか。それとも、企業に関わる多くの人々の利益を考えるべきなのか。多くの利害がぶつかるとき、経営者は誰を優先すべきか。

主張とメカニズム

Freeman (1984) は、ステークホルダーを「組織の目的達成に影響を与える、あるいはその影響を受けるあらゆる集団や個人」と定義した。そして、変化の激しい環境で戦略を立てるには、株主以外の関係者との関係を体系的に管理する必要があると論じた。

Donaldson & Preston (1995) は、この理論が三つの側面を持つと整理した。企業が実際にどう振る舞っているかを記述する側面、ステークホルダーに配慮すると業績が上がるかを問う手段的な側面、そして配慮すべきだと主張する規範的な側面である。

身近な例

工場を閉鎖するかどうかを決めるとき、株主にとってはコスト削減になっても、従業員や地域経済には大きな打撃となる。経営者は、雇用の移転支援や段階的な縮小などで、関係者の利害を調整しようとする。

主要概念

ステークホルダー（stakeholder）

組織の活動に影響を与え、またはその影響を受ける個人や集団。

株主主権（shareholder primacy）

企業の目的を株主の利益の最大化に置く考え方。

ステークホルダーの顕著性（salience）

パワー・正統性・緊急性によって、どの関係者が注目されやすいかを説明する概念。

代表的な展開研究

• Donaldson, T., & Preston, L. E. (1995). The stakeholder theory of the corporation: Concepts, evidence, and implications. Academy of Management Review. DOI ↗記述的・手段的・規範的という三つの側面を区別した。
• Mitchell, R. K., Agle, B. R., & Wood, D. J. (1997). Toward a theory of stakeholder identification and salience: Defining the principle of who and what really counts. Academy of Management Review. DOI ↗パワー・正統性・緊急性の三属性で、経営者が注目する関係者を説明した。

批判と境界条件

すべての関係者に配慮せよと言うだけでは、対立したときの優先順位が決まらず、経営者の説明責任があいまいになるという批判がある（Jensen, 2001 など）。また、「ステークホルダー」の範囲が広すぎ、自然環境や将来世代をどう扱うかも議論が続いている。